１８年ぶりに、スクリーン数減。

　国内の大手映画会社４社でつくる日本映画製作者連盟（映連）は２６日、スクリーン数が１８年ぶりに減少に転じたと発表した。

増え続けてきたシネマコンプレックス（複合映画館）は既に飽和状態。デジタル上映化が進み、地方の既存館の閉鎖や休館も止まらない。（12.01.27朝日新聞)

東日本大震災の影響もあって、前年比で７３の減の３３３９スクリーンだそうだ。

　そのうち２７７４はシネコンのもの。

　映連は年間入場者２億人を目標に掲げ、スクリーン数を増やすことで観客増を図ってきた。

　しかしスクリーンの増加に興収増が追いつかず、１スクリーン当たりの興収は下落傾向が続いている。

　シネコン同士の生き残り競争がすでに始まりつつあるという。

　入場者数の減少と併せて、

全国の映画館で今、フィルム上映からデジタル上映への移行が進んでいるそうだ。

　大手シネコンは今年中にフィルム映写機をほぼ撤去する。

　デジタル上映設備をリースする会社もあるのだが、地方の映画館にはそのリースすら受ける体力のない映画館も少なくない。

　北海道苫小牧のシネマ・トーラスの代表者の話では、年間入場者が約６千人だそうだ。

　この２倍はないと、リース会社から話も来ないという。

　年間６０００人ということは、一日平均２０人にも満たない入場者数である。

　以前、私のブログにも書いたが、当地（宮崎県の北端の街、延岡市）の映画館がまさに同様な状況にある。

　　独立系映画館の支援団体コミュニティシネマセンターの伊藤重樹さんは「デジタル化出来ずに廃業する映画館は５０館、いやそれ以上出てくるのでは」と予測しているが、わが町の映画館もその一つになるのかもしれない。

　現在でも、見たい映画がかからなくて、宮崎市まで出かけることが多いのだが、スクリーンがゼロになってしまうことは悲しいことだ。